髪は肌と同じ。目からウロコのシンプル育毛術とは？
“間違ったヘアケアさえしなければ、髪は本来、なくなることはないのです。”

「髪の毛は本来、生涯なくなるものではない」という理念のもと、育毛業界に新風を起こす発毛促進・育毛製品とサービスを提供し、インターネット販売を中心に業績を伸ばしている「ルチア」（名古屋中村区）。発毛促進・育毛ヘアケアシリーズ「ノヴェルモイ」を主力商品に、“リピート率90％”という成果をあげている同社の育毛理論や製品づくりについて、東田雪子社長に話を聞いた。


■カリスマエステティシャンによる育毛術
　ルチア東田社長は、もともとエステティシャンとして活躍し、コンクール優勝や国際芸術文化賞を受賞した実績をもつ。そのカリスマエステティシャンが、なぜ育毛製品の開発に取り組むようになったのか。東田氏は当時こう振り返る。
　「最初のきっかけは、私自身の白髪を何とかしようと試みたこと。思うような育毛製品がどこにもなかったため、自分で化粧原液を調合して育毛剤を試作したのです。すると半年で満足いく成果が得られ、自信をもちました。余ったものを当時運営していたエステのお客様に分けてさしあげたら、薄毛でお悩みの方などにも好評で、もっとつくってほしいという声を多く頂戴し、製品化を考えたのです。」
　 しかし、製品化には３年の歳月を要した。東田氏の要望する製品づくりの内容が、従来の育毛業界の常識とは大きく異なるものだったため、OEM先になかなか理解してもらえなかったのである。


■エポックメーキングな発明
　「OEM先の方に『あなたのつくりたいものは育毛剤じゃなく、まるで高級化粧品ですよ』と言われたこともありました。でも、それこそが育毛のポイントなのです。長年多くのお客様の美容にかかわってきた私は、薄毛・抜け毛に“特別な技術”は必要なく、肌同様にきちんとしたケアをすれば悩みを改善できるという確信をもっていました。なぜなら、髪と肌の成分は根本的に同じだからです。肌に良い成分にこだわった育毛剤を使って頭皮と皮下組織を健康にすれば、発毛の環境は整うのです」。この東田社長の信念と情熱がついに実り、1995年、発毛促進・育毛ヘアケアシリーズ「ノヴェルモイ」が誕生。発売以降、体験したお客様の90％以上がリピーターになるという支持を得て、クチコミの輪が全国に広まっていった。
　 さらに、「必要があって備わっている髪は、本来、なくなるものではない」と訴える東田氏の新育毛理論が書籍として出版されると、注目が一気に加速。インターネット販売以外でも「ノヴェルモイ」が東急ハンズで育毛剤のランキング上位に入るなど、業績を拡大させている。



■正しい発毛促進・育毛理論を知る
　 東田氏によれば、髪の毛は酸素と栄養で成長する。そのため、皮膚呼吸のために頭皮を清潔に保っていることと、十分な栄養が補給されていることが、育毛の基本条件。これを妨げてしまうのは遺伝ではなく、不精（マメに洗わない）、不注意（髪に良くないヘアケア）、不幸（病気・ケガ・ストレス）が3大要因、もしくは薬害等の撮影による一過性の現象であり、一見、髪が生えていないところでも、頭皮の下では常に新しい毛がつくられている。そこで、原因を改善し、シャンプーとコンディショナーを基本にした正しいヘアケアを習慣づければ、髪の悩みは“特別な技術なし”に改善できるという考えだ。
　 しかしながら最近では、誤ったヘアケアによる皮脂の取り過ぎや、頭皮への不必要な刺激が、頭皮に悪循環をもたらしていると東田氏は指摘している。


■全ての人の髪の悩みを解決できるように
　髪と肌は同じ―。この考えにもとづき、東田氏はルチア製品への採用を検討するすべての成分を自らの顔に塗り、身をもってテストしているという。
　 「ですから、ルチア製品には、髪だけでなく肌のケアにも自身をもっておすすめできる成分しか使用していません。実際、私は『ノヴェルモイ』の薬用シャンプーを、顔や全身のソープとしても毎日使っています。洗うのはこれ１本で済み、便利ですよ（笑）」。
　 東田氏が提唱する「発毛や育毛に特別な技術はいらない」という考え方は、徐々に広がっており、他の育毛剤メーカーにも注目されてきている。同時に、髪の悩みをもつ多くの人からの相談の電話や手紙、メールなどが、ルチアに寄せられてくる状況だという。
　 「女性でも薄毛・抜け毛に悩まれている方は意外に多く、私どもに相談していらっしゃるお客様の40％は女性です。男性では比較的若い方からの相談も増えていますね。本当に深刻に悩んでいる方も多く、人生相談のように対応に追われるときもあります。でも、男女を問わず、悩みを改善された方々からお礼状をいただいたりした時は、こちらも嬉しさで鳥肌が立つ思いです。これからも、ひとりでも多くの方に、薄毛・抜け毛は心配しないでいいということをお伝えし、よい製品とサービスを提供していきたいですね」。

「読売ウィークリー　2007/04/17号」　掲載